成長ホルモン治療の適応症と医療費助成制度診断と治療

成長ホルモンの治療を受けられる患者さんは限られている

低身長の原因の多くは病気によるものではありません。低身長の原因が病気以外なら治療の必要はなく、また有効な治療法もほとんどありません。成長障害の外来を受診した人の中で、実際に何らかの治療が行われるのは10~20%です。
治療の方法は原因によって異なりますが、低身長児がいちばん多く受けている治療は成長ホルモン治療です。

成長ホルモン治療が健康保険の適用となるのは骨端線閉鎖を伴わない次の疾病における低身長

成長ホルモン治療で利用できる医療費助成制度

成長ホルモンは非常に高価な薬剤で、低身長の原因や患者さんの体重にもよりますが、年間約100~700万円くらいの薬代が必要となります。ただし、成長ホルモン治療の診断基準を満たせば、公的保険診療を行うことが可能となります(自己負担割合:6歳3月末以前が2割、6歳4月以降~69歳が3割)。また、成長ホルモン治療には、保護者の医療費負担額を軽減するさまざまな医療費助成制度が設けられています。なお、こうした助成を受けるにはいくつかの手続きが必要となります。

成長ホルモン治療に利用できる疾病別の医療費助成制度

成長ホルモン治療にかかる医療費の各制度による負担割合

通常の保険医療は自己負担部分を除き、みなさんが加入している公的医療保険による医療費の支払いになります。医療費が一定額を超えて高額になると「高額療養費制度」の適応になります。
さらに、各種の医療費助成制度小児慢性特定疾病の医療費助成制度など)を利用することができれば、自己負担額はより軽くなります。

※ 各種の医療費助成制度には所得制限、年齢制限など、独自の認定基準があります。

医療費の自己負担割合の違い(義務教育就学児以降~69歳)

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