成長ホルモン治療の適応症と医療費助成制度診断と治療

成長ホルモンの治療を受けられる患者さんは限られている

低身長の原因の多くは病気によるものではありません。低身長の原因が病気以外なら治療の必要はなく、また有効な治療法もほとんどありません。成長障害の外来を受診した人の中で、実際に何らかの治療が行われるのは10~20%です。
治療の方法は原因によって異なりますが、低身長児がいちばん多く受けている治療は成長ホルモン治療です。

成長ホルモン治療が健康保険の適用となるのは骨端線閉鎖を伴わない次の疾病における低身長

成長ホルモン治療で利用できる医療費助成制度

成長ホルモンは非常に高価な薬剤で、低身長の原因や患者さんの体重にもよりますが、年間約100~700万円くらいの薬代が必要となります。ただし、成長ホルモン治療の診断基準を満たせば、公的保険診療を行うことが可能となります(自己負担割合:6歳3月末以前が2割、6歳4月以降~69歳が3割)。また、成長ホルモン治療には、保護者の医療費負担額を軽減するさまざまな医療費助成制度が設けられています。なお、こうした助成を受けるにはいくつかの手続きが必要となります。

成長ホルモン治療に利用できる疾病別の医療費助成制度

※1 各健康保険組合が独自に設定している制度。国民健康保険、全国健康保険協会管掌健康保険等の加入者は利用することができません ※2 2009年10月より、下垂体機能低下症として指定難病による医療費助成制度の対象となりました ※3 成人に対する医療費助成は、各自治体によって対象が異なります 監修:福岡徳洲会病院 小児科顧問 河野 斉

著作権者:一般社団法人 日本小児内分泌学会

本Webサイトに掲載をしております成長曲線につきましては、一般社団法人 日本小児内分泌学会の
使用許諾を得て掲載しており、無断転載、複製は禁止されています。

このページの先頭へ